家は大きく分けてマンションと一軒家があります。

【マンション】

マンションは大体のところでは管理組合があり修繕積立金が積み立てされているケースが殆どかと思います。

外壁や共用部分は管理組合や管理会社が修繕計画に基づき修繕積立金を使って修理するので、大きなことが起こる手前で対策していくイメージです。

占有部分については工事基準があるにせよ自分の選択した時期と内容により、自由にリフォーム工事が行えます。

つまり、裏を返せば責任も各個人にあります。その為、適切な修繕が必要になってきます。

専有部分の経年トラブルは特に水回り関係が多いです。水回りは約１５年から２０年で交換時期と一般的には言われています。

昨今、マンションの価格は年々上がっており、盛んに中古物件が取引されています。

例えば、築10年の中古マンションでキッチンは購入時に取り換え済、お風呂は新築当時のままで購入。購入者は今年で１０年間住んでいるとしましょう。

最近のお風呂はユニット方式のお風呂になっていますので、水漏れは少ない様に感じますが、それは大間違いです。基本的に各メーカーの商品には想定している対応年数があって、新築住宅に関する法律の関係で5年から１５年想定が多いと思います。部品の供給は生産終了より７年など、商品によっても様々ですが、お風呂に想定対応年数３０年として設計すると圧倒的に商品単価が高くなり、買い替えが進みません。なので想定対応年数を適切に設定しています。

先ほどの例のようなマンションで、築２０年目で漏水して下の階に迷惑がかかって、自分と下の階の修理費用が一気にのしかかるケースがありました。原因は、バスパネルの腐食による水漏れでした。

住宅は綺麗に見えても確実に劣化は進みます。その為、余計な修理費用（例の下の階の修理費用）を削減し、安心した生活を送ることが出来るよう、適切な時期に適切な修理や交換を行うことを、マンション住まいの方にはお勧めします。

【戸建ての場合】

戸建ての場合はメンテナンスは完全に自分の選択です。時期や内容についても、自由度が高いと言えるでしょう。

ただし、法令上の制限がある場合もありますので注意が必要になります。

マンションと大きく違うことは屋根や外壁の劣化が進むと雨漏りのリスクがある事です。とりわけ木造住宅では白ありの被害に目を背けがちです。目には見えないので、自分の家は大丈夫だろうと考える人も少なくないように思います。

屋根や外壁は目に見えて劣化がわかりやすいので、定期的にメンテナンスをする方も多いかと思いますが、床下に潜って湿気を測ったり白ありの被害の確認をする人はまず居ないと思います。

しかし実は、白あり被害を未然に防ぐことで、将来の数十万、場合によれば数百万円を節約し、家を長く使う事が出来るかもしれません。

また、木造住宅に限らず、雨漏りは家を劣化させる最大の要因で、放置された雨漏りで火事や倒壊につながるケースがあります。

弊社では無料で見積に伺う際に、気になった点はメリットとデメリットを考えたうえで話の議題にあげるように心がけています。もちろん、無理に成約を取ろうとしたり不安だけを煽るようなことはしません。業界10年以上現場経験豊富な営業が現状でわかる範囲で考え、最善のプランを精一杯お伝えしています。

最近であれば「ぜひとも、無料の調査・診断を！」「報告書・診断書を無料で差し上げます！」という会社が増えたと思います。

通常であれば弊社もそういったサービスを提供したいのですが、残念ながら無料の床下診断や無料の外壁診断はご用意がありません。

なぜなら、無料でできる範囲が限られていて、そもそもベテラン営業マンなら見ればわかる当たり前の内容しか書かれていないのに図や写真や定型文を使って詳細な診断をしているように書かれていることがありますが、その多くは次の営業活動のツールでしかありません。

無料にすると誰かが損をして誰かが得をするという構図が自然に生まれ、場合によっては工事をしないお客様の調査費用を工事をするお客様が負担する形にもなりかねません。

一例をあげれば、外壁の劣化の判断は南面か日光の良く当たる壁のチョーキング（外壁を触って手にチョークのような粉がつくか）があるかで判断をします。壁を触ればどなたでもわかる事なので、診断をするまでもなくお客様でも外壁塗装の目安の判断は可能ですから、診断書など必要ありません。

リフォーム会社も結果的に見積り件数が増えるので営業マンも何としてでも成約につなげることが必要となり、「無理な成約」を生むことにつながります。弊社は最終的に無理な成約が誰も得をしないと考えており、無料の範囲はお見積りと相談に限定し、ベテラン営業マンのスキルを使いお客様に貢献したいと考えています。

ただし、様々な案件の中で先に調査が必要な場合もあります。この場合は上記のような無料診断とは別物ですので、必要だと判断した場合は事前に調査範囲とその調査に必要な金額の見積りを提示し、お客様に決めていただきます。